文字色■県内で住宅関連事業に携わる業者らが県住環境協同組合（宇都宮市下栗町、市川勇理事長）を設立し、九日から地熱を利用する住宅「地熱の家」の販売を始める。冬暖かく、夏涼しい空気を住宅全体に循環させることで、冷暖房費を大幅に削減できるのが特徴という。　地熱の家の仕組みは、住宅システム開発のジオパワーシステム（山口県秋芳町）が開発。愛知万博の瀬戸日本館に採用されたほか、地球温暖化防止につながるとして環境大臣表彰も受けた。県住環境協同組合は同社と代理店契約を結び、県内を中心に販売する。

　同協同組合は宇都宮市内などで設備やサッシ、塗装、壁紙など住宅分野に携わる中小業者十数社で構成。地熱の家の優位性に着目し、販売拡大で連携した。理事長には宇都宮アイフルホームの市川勇社長が就いた。地熱利用の仕組みは、住宅の地下四、五メートルの深さにアルミ製の熱回収パイプを設置。下部にたまった結露水を通して、夏から冬にかけて一五度から一八度までという一定の地中の熱をファンで住宅内部に循環させる。冷暖房器具の使用期間が短縮でき、年間で二割から五割までの冷暖房費削減につながるという。

住宅の基礎には蓄熱に効果のあるグリ石を設置。二十四時間稼働の換気システムで住宅内のほこりや花粉を取り除く。　同協同組合は九日から宇都宮市下栗町にショールームを開設。地熱利用のシステムを採り入れた木造軸組工法の地熱の家を販売する。建築費を含めた施工費は三・三平方メートル当たり約五十万円。換気システムの運転費用は一カ月当たり千円ほど。初年度の販売目標は三十棟。将来は高齢者施設や児童施設、病院向けにシステムを販売する。　市川理事長は「地熱の自然な温度に体がなじんでくれば、より適度な温度に冷暖房を設定することが可能だ。年々、光熱費の削減効果を高めることができる」と話す。（下野新聞）

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　※アルミのジオヒートパイプ自体は画期的な製品ではありません。なぜこれまで普及に弾みがつかないかの分析ができてないと痛い目に合いますのでご注意。

■12/8　日経アルミ地金　 ↓368-370