■資源・エネルギー関連のファンドへ猛烈な勢いで資金が流入している。投資信託の比較や評価情報を提供するモーニングスターによれば、日本国内で販売されている資源・エネルギー関連ファンドの純資産総額は、足元で２８００億円に達した。この資産規模は２年前と比較すると約９倍、昨年３月から見ても倍以上の規模に拡大している。
こうした資源価格急騰の背景には、中国をはじめとする新興国の経済成長で急速な需要の拡大に対し、供給サイドでボトルネックが出始めていることが影響している。ここ数年で発見される油田は深海や砂漠など、どこも採掘が困難な場所ばかり。採掘場所の問題だけでなく、北海油田を持つイギリスが原油の輸出国から輸入国へ転じていることも大きな要因だろう。
また、エネルギーに転換可能なサトウキビやトウモロコシがエタノール生産用として大量に利用され、食用が不足するという思わぬ余波も生じている。トウモロコシ価格の高騰を受けて業界関係者からは、「メキシコではポピュラーな食べ物のトルティーヤが食卓から姿を消した」などというジョークすら漏れる。
こうした資源需給の逼迫による大きな環境の変化が、またとない“追い風”となる世界的企業が数多く存在することも確かだ。
資源関連で潤うのは北米最大のアルミメーカー、アルコアや銅生産で世界第４位の鉱山会社のリオ・ティント、世界最大の金属系資源企業である豪ＢＨＰビリトンなど。エネルギーではエクソンモービルや英ＢＰ、原油と天然ガスの生産で中国最大の石油関連グループを形成するペトロチャイナがある。さらに、再生エネルギー関連では風力発電のリーディングカンパニーとも呼ばれるデンマークのヴェスタス、太陽光発電で注目されるインドの発電機メーカー、バーラト重電などが挙げられる。
世界エネルギー機構は、今後２００５年から２０３０年の間に増加するエネルギー需要を満たすには、供給インフラに対し約２４００兆円の投資が必要になるとのリポートを出している。「たとえば日本のＩＴ投資は政府・民間を合わせても１０兆円程度だった。エネルギー関連には日本のＩＴ投資の２００年分以上に相当する投資が今後二十数年で行われることになる。これだけ巨額な資本が投下される分野には、必ず投資のチャンスが生まれるはず」（松田宇充ＨＳＢＣ投信社長）と大きな期待を寄せる。
史上最強の相場師とも呼ばれるジョージ・ソロス氏など大物投資家たちが、ブラジルでのバイオエタノール増産支援に対し総額１４３億ドルもの投資を行うとの話も出ている。モーニングスター調査分析部の濱野里砂マネージャーも「資源ファンドは投資信託の主流とはなりえないが、資源やエネルギー関連は息の長いテーマになる」と見る。
日本で今年１月に公開され、米国のアル・ゴア元副大統領が地球温暖化の危機を声高に訴えた『不都合な真実』は「センセーショナリズムに走りすぎている」「（映像で使用されている）データに過誤がある」などの批判もある。数多くの資源エネルギー危機説に対して、ある程度割り引いて受け止めることも必要だろう。ただ、資源の世界的な枯渇懸念は経済の構造的変化を促す大きな原動力にはなりうる。言い換えれば企業にとって大きなビジネスチャンスが到来することになる。足元の資源・エネルギーファンドの急激な拡大は、本格的な変化の到来を知らせているのかもしれない。（東洋経済）
※その内、テルミット反応で爆発するぜ。
